家をリフォームするときの費用相場や注意点を徹底解説

長年住んでいる家に不具合が出てきたとき、中古住宅を購入して自分好みの家に変えたいときなどには、リフォームが必要になります。築年数が一定以上の古い家であっても、メンテナンスやリフォームを適切に行えば、買い替えや建て替えすることなく長く住み続けられるでしょう。

この記事では、一戸建て住宅のリフォームの費用相場や注意点、リフォームのメリットやデメリットを徹底解説します。リフォームに使える公的な優遇制度も紹介するため、リフォームを考えている方はぜひご覧ください。

住宅の寿命は木造の場合、平均で65年と言われています。木材や金属などの住宅を支える資材の経年劣化や、シロアリ被害が寿命を迎える主な原因です。

定期的に適切なメンテナンスを行い必要に応じてリフォームすると、住宅の寿命を延ばし長持ちさせられます。劣化した部位や設備を早期に取り除いて、老朽化の進行をゆるやかにできるのが理由です。劣化部位を放置すると住宅に負担がかかり、余計な修繕費用が発生する可能性があるため注意しましょう。

リフォームに適したタイミングは、住宅の部位や設備により異なります。築年数ごとのおすすめのリフォーム内容は下記の通りです。

築年数が経つにつれ住宅の各部位や設備の劣化が進んだ結果、リフォームの範囲が広くなり、作業が大掛かりになるのが特徴です。また、シロアリ駆除は一定期間が経つと効果が切れてしまいます。5〜8年を目安に、繰り返しシロアリ駆除をするのが効果的です。

スケルトンリノベーションとは？メリットや費用相場について解説

リフォームの目的は、主に「原状回復」と「性能向上」の2つに分けられます。それぞれの違いは下記の通りです。

リフォームする際は住宅の状態を確認し、原状回復と性能向上のどちらを目的としているのか明確にしましょう。目的が明らかであれば、理想的な仕上がりに近づけたり予算内のリフォームに収めたりするのに役立ちます。

国土交通省が行なった「令和4年度 住宅市場動向調査」によると、一戸建て住宅の平均的なリフォーム費用は206万円です。

出典：国土交通省 住宅局「令和4年度 住宅市場動向調査報告書」

ただし、全面リフォームの場合は住宅の大きさや劣化状態、工事内容により費用が大きく異なるので注意してください。坪単価は約10万〜70万円が相場です。

たとえば、住宅の基礎や柱のみを残し、大規模なリフォームをする「スケルトンリフォーム」にかかる費用は下記が目安となります。

【スケルトンリフォームの費用】

職人によって、住宅の耐震性や強度に関わる基礎・柱のみを残す解体工事が手作業で行われるため、費用が高くなる傾向があるリフォーム方法です。

部分的なリフォームの相場は、以下を参考にしてください。

水回りリフォームは、施工業者によって「トイレ・キッチン・洗面所・お風呂」の4か所をセットにしたプランを提案しているところがあります。1か所のみではなく複数か所をまとめて工事すると、都度発生する人件費などの細かな費用を抑えられます。工事内容や設備の機能性によって異なるグレードを選べるプランもあり、予算を考慮した選択も可能です。

【水回りのリフォーム費用】

注意点として、機能性を確認した上で設備を選ぶことが挙げられます。見た目のデザインのみに注目すると使い勝手が悪かったり掃除がしにくかったりと、日々のストレスになりかねません。水回り設備はデザインだけではなく、使い心地にも注目し選びましょう。

給排水管は部分的、もしくは全面的な交換の違いにより費用が異なります。リフォームによって給排水管の移動が必要になる場合は、さらに費用が上乗せされるケースがあるため注意してください。

水回りリフォームの費用相場や注意点とは｜安く抑えるポイントも解説

内装・リビングのリフォーム費用は、希望する工事内容や範囲によって大きく異なります。大幅なリフォームを検討している人は、予算内で収まるか施工業者に事前に相談しましょう。現状のまま生かせる部位は残してリフォームすると、比較的費用を抑えられるケースもあります。

【内装のリフォーム費用】

住宅の中でも、リビングは滞在時間が長くなる場所です。家族の団らんスペースとして、またリラックスできる快適なスペースとなるように、どの部位を変えたいのかリフォーム依頼前に希望を明確にしましょう。希望が曖昧なままでは理想とかけ離れる、もしくは予算オーバーする可能性があるため注意が必要です。

施工業者によっては平面図やグラフィックを用いて、依頼主の希望を反映した完成形のイメージを示してくれるケースがあります。よりリフォームのイメージがつきやすくなり、資材決めや予算配分にも役立つので、早い段階で希望を洗い出すのがおすすめです。

リビングのリノベーションにかかる費用やリノベ成功のポイントを解説

外壁は補修もしくは塗装をするか、張り替えるかにより費用が異なります。張り替えは、既存の外壁材をはがして新たなものを取り付けるため、3つの中でも費用がかかる工法です。

屋根のリフォームは主に塗装・重ね葺き・葺き替えによる工法があり、費用相場が幅広いのが特徴です。塗装による工法が比較的費用を抑えられますが、築20年以上の住宅は屋根の下地材が劣化している可能性があります。塗装ではなく、新しい屋根材をかぶせる「重ね葺き」や、張り替えをする「葺き替え」を検討するのも一案です。

【外壁・屋根のリフォーム費用】

注意点として外壁や屋根のリフォーム中は、足場を組む際の騒音や塗装工事のにおい、ホコリが発生し、近隣住民に迷惑をかけることが挙げられます。近隣トラブルに発展しないよう、リフォームの際は事前の挨拶回りが大切です。

また、断熱材は壁の一面のみなど、一部分に取り入れても効果を発揮しません。優先的に断熱効果を得たい部屋を選び、予算に応じて施工場所と範囲を決めるのがおすすめです。

シロアリ駆除や住宅の耐震性に関するリフォームも、どれくらいの費用が発生するのか事前に相場を把握すると安心です。

耐震性に関する内容のうち、耐震診断は住宅の構造や大きさにより費用が変動します。耐震補強が目的のリフォーム費用は、工事内容の種類と住宅の大きさにくわえて、現在の劣化状態にも左右されるのを覚えておきましょう。

【シロアリ駆除・耐震リフォームの費用】

耐震診断は竣工時の図面をもとに行います。図面がない場合は耐震診断前に、図面作成の工程が必要です。図面作成にかかる費用が発生するケースも視野に入れ、予算を組みましょう。

また、シロアリ駆除は多くの作業が床下で行われます。作業に伴う清掃代や消毒費が、別途必要になる可能性があるため注意してください。追加費用が発生するか、見積もりの際に施工業者に確認するのが大切です。

住宅の性能をより良くするには、リフォームのほかに買い替えや建て替えをする方法もあります。買い替えや建て替えは、現在の住宅から一新した環境で生活を始められる方法です。一方でリフォームをすると思い入れのある住宅はそのまま、性能をアップして住み続けられる違いがあります。

ここでは、リフォームによって得られるメリットとデメリットを紹介します。現在の住宅の状態も考慮し、リフォーム・買い替え・建て替えのどの方法を選択するのが最適か、参考にしてください。

買い替えや建て替えは、住宅の解体・地盤調査のほか、ライフラインを整える工事などの諸費用が発生します。新居の建築や購入費にプラスして費用がかかり、結果的に総額が高くなることが予想される方法です。

リフォームであれば必要な部分だけの工事で済み、比較的費用が安く済むメリットがあります。大幅に手をくわえる場所と最低限で済ませる場所を分けて、予算に応じた調整も可能です。場合によっては、買い替えや建て替えよりも費用をかけず、新築に近い状態にリフォームできる可能性もあります。

リフォームは基本的に、住宅の基礎や柱はそのままで工事する方法です。買い替えや建て替えに比べて短期間の工事で済むほか、工事範囲が狭い場合は住みながらリフォームを進められます。

買い替えや建て替えは、解体・建築・引っ越しを済ませ、新居で生活を始めるまでに時間がかかる方法です。スケルトンリフォームと比べても、1〜3か月ほど工事期間が長くなる傾向があります。特に建て替えは、現在の住宅を取り壊した後に建築に取り掛かるため、より期間を要します。新居が完成するまでの間、仮住まいでの生活が長くなる点に注意が必要です。

リフォームであれば工事が完了した部屋から使用でき、生活にかかるストレスも軽減できます。

リフォームは買い替えや建て替えと異なり、住宅の基礎を残して工事します。耐震性や強度を確保するために取り除けない部位もあり、間取りなどの自由度が低い点はデメリットです。たとえば、一部の柱や壁を取り除いて広いスペースを確保したいと希望しても、構造上難しいケースがあることを把握しておきましょう。

取り除くのが難しい柱や壁は、工夫次第で部屋をおしゃれに演出する部位として活用できる可能性があります。柱は塗装して部屋のワンポイントにしたり、棚板を設置し見せる収納にしたりと、インテリアとして活用可能です。取り除けない壁は、一部分をガラス戸にすると光が通る明るい部屋を作れます。

希望通りのリフォームが難しくても基礎を生かせるケースはあるため、施工業者に相談するのがおすすめです。

現在の日本には、耐震性やバリアフリーの面で一定の基準を満たしていない住宅が多く残っています。国は既存の住宅の品質を上げ、より長く使えるようにすることを目的とし、リフォームに使える優遇制度や補助金を用意しています。要件を満たすとお得にリフォームできる制度や補助金です。

ここでは、リフォームで利用できる優遇制度と補助金を3つ紹介します。

リフォーム促進税制は、所得税および固定資産税の控除が受けられる制度です。下記に挙げるいずれかのリフォームをした場合に、原則1年の控除が適用されます。

リフォーム内容により限度額が異なる点に注意してください。たとえば、耐震リフォームは限度額が250万円なのに対し、バリアフリーリフォームは200万円に設定されています。それぞれ限度額の範囲内で、標準的なリフォーム費用相当額の10%が控除の対象です。

また、長期優良住宅化リフォームをする場合は、工事内容によって控除対象限度額が変化します。

限度額を超えた分と、上記に挙げた5つのリフォーム以外の費用に関しては、5％が控除の対象として認められます。なお、控除対象となるのは、リフォーム費用総額のうち1,000万円までと定められている点にも注意が必要です。

住宅ローン減税は住宅の購入時に限らず、リフォームの際にも適用できる制度です。

制度適用の対象となるリフォームは、主に下記が挙げられます。

住宅に2025年までの間に入居した場合、入居から10年間、住宅ローン残高の0.7％が各年の所得税額から控除されます。所得税から控除しきれない場合は、上限を9万7,500円として翌年の住民税から控除可能です。

リフォームをする場合、住宅ローン減税の控除対象となる借入限度額は、住宅の性能によって変化します。

また、控除要件は以下の通りです。

出典：国土交通省「住宅ローン減税制度について」

リフォームに直結する事柄以外も要件に含まれるので、利用の際は十分な確認が必要です。

劣化対策や耐震性、バリアフリー改修工事、省エネ対策など特定の性能を向上させる工事をすると、補助金を受け取れる事業です。補助金を受け取るには、住宅の専門家に劣化状態や欠陥を診断してもらう「インスペクション」を実施する必要があります。くわえて、リフォーム履歴を残し、今後のメンテナンス計画を作成するのも要件の1つです。

補助金の額は、対象となるリフォーム費用総額の3分の1と定められています。限度額はリフォーム内容により下記の2種類に分けられます。

三世代同居対応改修工事や子育て世帯による改修工事など、別途定められている要件を満たすと、限度額は（）内の金額に変更となります。

一戸建て住宅のリフォームの平均費用は206万円です。ただし、全面リフォームの場合は住宅の大きさや劣化状態、工事内容により必要な費用相場は1坪あたり約10万～70万円と大きく変化します。

5年ごとを目安に適切なメンテナンスを行い必要に応じてリフォームすると、住宅の寿命を延ばし、資産価値を維持できます。国は既存の住宅の品質を上げ、より長く使えるようにすることを目的とした減税・補助金制度を複数用意しているため、リフォームの際には利用を検討しましょう。

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